米国では州によって就学年齢の区切りが異なるうえに、地区によって中学や高校の開始学年も異なるため、以前から小中高という枠を越えた教育の連結性・一貫性が重要視されてきた。日本でも1998年の学校教育法改正に伴い一貫校が増え始め、幼稚園から高校までを総括的に考えるコンセプトが徐々に浸透してきている。K-12という名称も広く用いられるようになった。「K-12 from Japan - インターネットと教育」は日本国内の主要な教育関連サイトのリンク集で、大阪教育大学の管理のもと、共同研究や交流の場となっている。

またインターネットを通してK-12の児童・生徒の教育と学習のために有益な学びの機会を提供することをK-12Projectと呼ぶことがある。米国では学校、教育団体、官公庁だけでなく、一般企業（ウォルト・ディズニー、ディスカバリーチャンネルなど）が、K-12の子ども達を念頭に置いた学習プログラムの提供や情報の発信を行っている。日本の政府官庁が、子どもの学習のために、各省の活動内容や関連情報を易しい日本語で提供するようになったのも、こうした考え方を背景としている。また企業と教育の融合を象徴する出来事となりそうなのが、民間企業が学校経営に乗り出す海陽学園（2006年開校）である。